介護者は、専門の医師・理学療養士によるリハビリを受けなければ、病気の症状は固定化してしまうことが多く、そうなれば、社会復帰もままならなくなります。
介護態勢は「要介護者」を社会復帰させることを前提にしています。
そのうえで、不幸にも要介護状態と医師によって認定きれた人は、希望によって「在宅」と「施設介護」のどちらでも自由に選ぶことができるようになっています。
しかも、この選択は固定化きれたものではなくて、途中で「在宅」から「施設介護」に、あるいは「施設介護」から「在宅介護」へと移動することも可能です。
また、希望によっては自分で入居する施設を選ぶこともできます。
これは施設以外でもOKということで、この場合の入居金限度額は500万円、毎月の介護費用の限度額は10万円となっています。
「在宅介護」の場合は月額10万円が限度です。
よく「将来、100万人もの会員になっても、本当に介護できるのでしょうか」という質問が寄せられます。
そのことについて、介護に当たるシステムを人間の尊厳を守るために全機械化して、肉体労働部分はできるだけオートメーション化し、心の介護を人間が行なうようにしているので、人材集めには心配がなく、心のケアまで含めた介護役務を果たせるのです、と回答しています。
介護の機械化というと、冷たい響きがあるかもしれません。
しかし、介護の現場からいいますと、入浴や下の世話などには羞恥心の問題がつきまとい、介護を受ける本人からすれば、オートメーション化されていたほうがはるかに気楽にサービスを受けられることになるわけです。
またそうすれば、「人の世話になっている」という精神的負担からも解放され、必要以上のストレスを受けることもなくなります。
これこそ、近未来的な
サービス付き高齢者向け住宅
の実現になるのではないでしょうか。
介護ロボットの技術は世界的に急速に進んでいますし、人間として生きるために守られるべき尊厳を重視する介護が実施されれば、本当のサービスになると思います。